フリーランスエンジニアはやめとけ?言われる理由と向いている人の条件
フリーランスエンジニアはやめとけと言われる理由を、収入の不安定さ・社会保険や年金の手続き・営業や事務の負担・スキルの伸び方などから整理。デメリットを減らす方法、フリーランス法で守られること、向いている人・向いていない人の判断基準、独立前の準備も解説します。
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フリーランスエンジニアが「やめとけ」と言われるのは、会社員のときは会社が担っていた収入の安定、社会保険、営業、事務といった役割を、すべて自分で引き受けることになるからです。準備や経験が足りないまま独立すると、案件が途切れたときや手続きの負担で苦労しやすくなります。
ただし、実務経験があり、案件の探し方や働き方の見通しが立っている人にとっては、働く場所や時間、収入を自分で選びやすくなる働き方でもあります。「やめとけ」が当てはまるかどうかは、経験・準備・性格によって変わります。
この記事で分かること
- フリーランスエンジニアが「やめとけ」と言われる5つの理由
- 社会保険・年金など、独立時に必要になる手続き
- フリーランス法で守られることと、デメリットを減らす方法
- フリーランスに向いている人・向いていない人の判断基準
フリーランスエンジニアが「やめとけ」と言われる5つの理由
主な理由を整理すると、次の5つです。
| 理由 | 内容 |
|---|---|
| 1. 収入が不安定になりやすい | 案件が途切れると、その期間の収入がなくなる |
| 2. 社会保険や年金を自分で手続きする | 会社の健康保険・厚生年金から、自分で加入手続きをする必要がある |
| 3. 営業や事務を自分でこなす | 案件探し、契約、請求、確定申告などをすべて行う |
| 4. スキルアップが自己責任になる | 研修や教育の機会を自分で作る必要がある |
| 5. 取引先とのトラブルに一人で向き合う | 報酬の支払いや契約条件の行き違いに自分で対応する |
1. 収入が不安定になりやすい
会社員は毎月決まった給与がありますが、フリーランスは案件ごとに報酬を受け取ります。案件の契約が終わり、次の案件が決まるまでの間は収入が途絶える可能性があります。収入の目安は フリーランスエンジニアの単価相場 で整理していますが、単価が高くても、稼働していない期間があれば年収は下がります。
2. 社会保険や年金を自分で手続きする
日本年金機構によると、厚生年金保険などに加入していた人が会社を退職し、しばらく次の会社に入らない場合や自営業者等になった場合には、その期間は国民年金の第1号被保険者の手続きを行い、国民年金保険料を納める必要があります。手続きは住所地の市区役所や町村役場で行います。
健康保険も、会社の健康保険から切り替える手続きが必要です。会社員のときは給与から天引きされていた保険料を、自分で納めることになるため、手取りの考え方が大きく変わります。
3. 営業や事務を自分でこなす
フリーランスは、エンジニアとしての作業に加えて、案件探し、契約内容の確認、請求書の発行、経費の管理、確定申告なども自分で行います。開発に使える時間が、思っていたより少なくなることは珍しくありません。
4. スキルアップが自己責任になる
会社員なら研修や先輩からの指導がありますが、フリーランスは学ぶ時間も費用も自分で確保します。目の前の案件をこなすだけだと、技術の幅が広がらず、将来の選択肢が狭まる可能性があります。また、同じ種類の案件ばかりを続けていると、経験が偏ってしまい、技術の流行が変わったときに案件を見つけにくくなることもあります。新しい技術に触れる時間を意識的に確保し、案件の選び方でも経験の幅を広げることを考えておきましょう。
5. 取引先とのトラブルに一人で向き合う
報酬の支払いが遅れる、作業範囲が契約時から膨らむといったトラブルにも、自分で対応する必要があります。会社員であれば上司や法務の担当者に相談できる場面でも、フリーランスは自分で交渉し、記録を残し、必要に応じて外部の相談窓口を探さなければなりません。
「独立すれば収入が上がる」とは限らない
単価だけを見て会社員の年収と比べると、フリーランスのほうが有利に見えることがあります。しかし、社会保険料、税金、稼働していない期間、学習や機材の費用などを差し引くと、手元に残る金額は想定より少なくなる場合があります。
フリーランス法で守られること
一方で、フリーランスが安心して働ける環境を整えるための法律もあります。宮崎労働局の「フリーランス・事業者間取引適正化等法の概要」によると、従業員を使用する発注事業者がフリーランスに業務を委託した場合には、次のような義務が課されています。
- 取引の条件を、書面または電磁的方法(メールなど)で直ちに明示すること
- 発注した給付を受領した日から60日以内のできる限り短い期間内で支払期日を定め、その日までに報酬を支払うこと
- 1か月以上の業務委託では、報酬の減額や買いたたきなどの禁止行為を守ること
トラブルがあった場合には、弁護士にワンストップで相談できる「フリーランス・トラブル110番」も利用できると案内されています。契約条件を文面で残し、報酬の支払期日を確認しておくことが、トラブルを防ぐ基本です。
フリーランスに向いている人・向いていない人
向いている人
- 実務経験があり、一人で業務を進められる
- 自分で学び続ける習慣がある
- 案件探しや契約、お金の管理も含めて自分で決めたい
- 収入の波に備えた貯蓄や計画を立てられる
向いていない可能性がある人
- 実務経験がほとんどなく、指導を受けながら成長したい
- 毎月の安定した収入を最優先したい
- 営業や事務、手続きの作業に強い抵抗がある
- 体調や家庭の事情で、収入が減ったときの備えが難しい
未経験からいきなりフリーランスになるのは難易度が高いと考えておきましょう。未経験から案件を探す現実は フリーランスエンジニアの未経験案件はある? で解説しています。経験を積むために、まず会社員としてエンジニアの実務経験を重ねる道もあります。IT・Web業界に強い転職エージェントで、経験を積める求人を探してから独立を考えるのも一つの方法です。
いきなり独立せず、小さく試すという選択肢
「やめとけ」と言われる理由の多くは、会社員の安定を手放したあとに問題が表面化することにあります。そこで、独立する前に小さく試してみるのも一つの方法です。
- 副業として小さな案件を受けてみる:勤務先の就業規則で副業が認められている場合、週末などに小さな案件を受けて、契約や請求、確定申告の流れを経験しておけます。
- 案件紹介サービスに登録して相場を知る:実際に応募しなくても、自分のスキルでどのような案件があるか、単価の傾向はどうかを知るだけでも判断材料になります。
- 家計の見直しをしておく:独立後に収入が減っても生活できるよう、固定費を把握し、必要な生活費の目安を出しておきます。
「独立してから考える」のではなく、「独立する前に確かめる」ことで、想定外の事態に慌てるリスクを減らせます。試してみた結果、会社員として働き続けるほうが合っていると分かることも、大切な判断材料です。
デメリットを減らすための独立前の準備
フリーランスを目指すなら、次のような準備をしておくと「やめとけ」と言われる不安を減らせます。
独立前のチェックリスト
- 数か月分の生活費を貯蓄しておく
- 国民年金・健康保険の手続きと、保険料の目安を確認しておく
- 案件の探し方を複数持っておく(エージェント、知人の紹介、直接契約など)
- 契約書や発注書で、作業範囲・報酬・支払期日を確認する習慣をつける
- 確定申告や経費管理の方法を調べておく
- 学習の時間と費用を、あらかじめ計画に入れておく
案件の探し方の比較は フリーランスエンジニアの案件獲得方法 で詳しく解説しています。
フリーランスを目指す流れ
- 1
実務経験を積む:会社員などとして、一人で業務を進められる経験を積みます。
- 2
独立後の計画を立てる:生活費、保険料、税金を含めた収支の見通しを立てます。
- 3
案件の探し方を準備する:案件紹介サービスへの登録や、人脈づくりを進めます。
- 4
退職と各種手続き:退職後は、国民年金や健康保険などの切り替え手続きを行います。
- 5
契約内容を確認して受注する:作業範囲、報酬、支払期日を文面で確認してから受注します。
案件紹介サービスで不安を減らす
フリーランスの大きな不安は、案件が途切れることです。ITフリーランス向けの案件紹介サービスを使うと、案件探しや契約まわりの手間を減らしやすくなります。登録して、自分のスキルでどのような案件があるか、どのくらいの単価が見込めるかを確認してから独立を判断するのも現実的な方法です。
ITフリーランス向けの案件紹介サービスで、自分の経験に合う案件の傾向を確かめてみてください。
ITフリーランス案件紹介サービス
よくある質問
フリーランスエンジニアはやめとけって本当?
準備や経験が不足したまま独立すると、収入の不安定さや手続きの負担で苦労しやすいのは事実です。一方で、実務経験があり、案件の探し方や収支の見通しが立っている人にとっては、働き方を自分で選びやすい選択肢でもあります。
フリーランスエンジニアのデメリットは?
収入が不安定になりやすいこと、社会保険や年金の手続きを自分で行うこと、営業や事務の負担があること、スキルアップが自己責任になることなどが挙げられます。
フリーランスエンジニアはきつい?
案件探しや事務作業を含めて、すべてを自分で管理する必要があるため、きついと感じる人もいます。案件紹介サービスを使ったり、事務作業の仕組みを整えたりすると、負担を減らしやすくなります。
会社を辞めてフリーランスになったら年金はどうなる?
日本年金機構によると、会社を退職して自営業者等になった場合などは、国民年金の第1号被保険者の手続きを行い、保険料を納める必要があります。手続きは住所地の市区役所や町村役場で行います。
参考情報・出典
料金・条件などは変更される場合があります。お申込み前に各公式サイトで最新情報をご確認ください。