プログラミングスクールを社会人が無料で受ける方法｜4つの選択肢

社会人がプログラミングスクールを無料、または負担を抑えて受講する方法は、主に「就職支援型の無料スクール」「職業訓練（ハロートレーニング）」「教育訓練給付金の対象講座」「無料教材での独学」の4つです。

ただし、完全に無料で受けられる選択肢には、年齢・就職先・受講時の状況などの条件が付いていることが多いのが実情です。働きながら学びたいのか、仕事を辞めて転職に集中するのかによって、使える選択肢が変わります。

この記事では、4つの方法の違いと、なぜ無料で受けられるのか、30代・40代の社会人が気をつけたい点を整理します。

社会人が無料で学べる4つの選択肢

1. 就職支援型の無料スクール

なぜ無料で受けられるのか

受講料を無料にしているスクールの中には、就職支援とセットになっているものがあります。一般的には、受講生が提携企業などに就職した際に企業側から支払われる紹介手数料などで運営費をまかなう仕組みとされています。仕組みはスクールによって異なるため、公式サイトや無料カウンセリングで確認しましょう。

このため、就職支援型の無料スクールでは、受講の条件として次のような項目が設けられていることがよくあります。

• 対象年齢（20代など）が決まっている
• 指定された地域での就職を希望していることが条件になっている
• 紹介される企業の中から就職先を選ぶことが前提になっている
• 途中で退校した場合や、紹介以外の企業に就職した場合に費用が発生することがある

30代・40代の社会人は、年齢条件で対象外になるケースもあるため、まず応募条件を確認することが出発点です。

2. 職業訓練（ハロートレーニング）

仕事を辞めて求職中の社会人であれば、公的な職業訓練も選択肢になります。高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）の案内によると、求職者支援訓練は雇用保険を受給できない求職者などを対象としており、受講料は原則無料（テキスト代などは自己負担）です。訓練期間は基礎コースが2〜4か月、実践コースが2〜6か月とされています。

また、一定の要件を満たすと、訓練期間中に月10万円の職業訓練受講給付金が支給されると案内されています。プログラミングやWeb制作を扱うコースがあるかどうかは地域や時期によって異なるため、住所地を管轄するハローワークで確認してください。

一方で、職業訓練は開講日や定員が決まっており、選考があります。働きながら夜間に学びたい人には合わない場合がある点も押さえておきましょう。

職業訓練を選ぶときのポイント

職業訓練のコースは、訓練を実施する学校によってカリキュラムや雰囲気が異なります。申し込む前に、学べる言語やツール、訓練の時間帯、就職支援の内容を確認しておきましょう。説明会や見学の機会がある場合は参加して、自分の目的と合うかを確かめると安心です。

また、職業訓練はあくまで就職に向けた訓練のため、受講中の出席や就職活動の状況について一定のルールがあります。給付金を受け取る場合はとくに、要件を事前にハローワークで確認しておくことが大切です。

3. 教育訓練給付金の対象講座

在職中の社会人が民間のスクールを使う場合、受講料の負担を下げる方法として教育訓練給付制度があります。厚生労働省の「教育訓練給付金」ページによると、制度は3種類あり、給付の内容は次のとおりです。

完全に無料になるわけではありませんが、在職中でも利用できる可能性があるのが特徴です。給付は後払いが基本で、受講料はいったん自分で支払う必要があります。対象の条件はプログラミングスクールの給付金の対象条件と申請の流れで詳しく整理しています。

4. 無料教材・無料プランで独学する

スクールに通う前に、無料の教材で適性を確かめるのも有効です。たとえばドットインストールの料金プランページでは、無料ユーザーでも無料レッスン動画の視聴と学習の記録ができると案内されています（プレミアム会員は月々払いで1,480円）。

独学の場合は、学習時間を週単位で決めておく、学んだ内容を小さな作品として形に残す、つまずいた点をメモしておくといった工夫をすると、続けやすくなります。

無料教材で1〜2か月学んでみると、プログラミングを続けられそうか、どこでつまずくかが分かり、スクールに何を求めるべきかがはっきりします。安価な動画講座で試してみるのも一つの方法です。オンライン講座とスクールの違いはオンライン講座とプログラミングスクールの違いで比較しています。

自分に合う方法の選び方

「無料」以外の費用も見ておく

無料で受講できる方法でも、まったくお金がかからないとは限りません。職業訓練のテキスト代、通学の交通費、学習用のパソコンなど、受講料以外の費用がかかることがあります。仕事を辞めて学習する場合は、その間の生活費も必要です。

受講料だけで比べるのではなく、学習期間中にかかる費用の合計と、学習後にどんな仕事を目指せるかをあわせて考えると、後悔の少ない選び方ができます。

無料カウンセリングでの高額契約に注意

無料のカウンセリングや説明会は、情報を集めるのに便利です。一方で、国民生活センターは2023年5月に、Web会議での無料カウンセリングなどをきっかけに高額な契約を勧誘されるトラブルについて注意を呼びかけています。公表資料では、就活のアドバイスを受けるつもりが高額なプログラミングスクールを勧誘されたという相談も紹介されています。

その場で即決せず、条件や費用を書面で確認してから判断しましょう。困ったときは消費者ホットライン「188」で消費生活センターに相談できます。

有料のスクールも含めて比較したい場合は、複数のスクールの無料カウンセリングで、費用・条件・給付金の対象かどうかを聞き比べるのが近道です。

よくある質問

無料のプログラミングスクールはなぜ無料なのですか？

一般的には、受講生の就職先となる企業から支払われる紹介手数料などで運営費をまかなっているためと説明されています。そのため、就職先や年齢などに条件があったり、途中退校で費用が発生したりする場合があります。各スクールの公式説明と規約を確認してください。

30代でも無料のプログラミングスクールに通えますか？

就職支援型の無料スクールは20代を対象にしているところも多く、30代では対象外になる場合があります。職業訓練や教育訓練給付金の対象講座、無料教材など、年齢条件のない選択肢もあわせて検討しましょう。

働きながら無料で受講できる方法はありますか？

職業訓練は基本的に求職中の人向けのため、在職中の場合は教育訓練給付金の対象講座や、無料教材での独学が中心になります。給付金は受講後に費用の一部が支給される仕組みで、完全無料にはなりませんが、負担を抑えられます。

無料スクールはやめとけと言われるのはなぜですか？

就職先の選択肢が限られることや、途中退校時に費用がかかる場合があることなどが理由として挙げられます。条件を理解したうえで自分の希望と合っていれば、有力な選択肢になり得ます。契約前に条件を書面で確認しましょう。